AIやDXについて学んでも、
自社や自分の仕事に置き換えられない。
本やニュース、セミナーは増えました。それでも、多くの方が次の段階で止まっています。
「結局、自社では何から始めればよいのか」
「自分の仕事にAIをどう使えばよいのか」
「業務効率化とDXは何が違うのか」
「経営と現場で、考えがかみ合わない」
一般的な教材だけでは、自社の業務、立場、組織の事情まで答えは出ません。そこで本プログラムは、テキストで判断軸を学んだあと、講師との60分の個別相談で、あなた自身の状況に置き換えて整理します。
学んで終わらず、
最初の実践テーマを持ち帰る。
- IT化・デジタル化・DXの違いを、自分の言葉で説明できる
- 自社・自分の業務課題を、AI・DXのテーマに置き換えられる
- AIに任せる仕事と、人が判断すべき仕事を整理できる
- データを何のために集め、何の判断に使うかを考えられる
- 大きなシステム導入の前に、小さく試すテーマを決められる
- 今後90日で実行する最初の一歩を明確にできる
成果物は、あなた自身の「AI・DX実践テーマ」と「90日アクションプラン」です。
AIやDXに詳しくなることだけがゴールではありません。自社・自分の業務の中から最初に取り組むテーマを1つ決め、90日間の実践計画に落とし込むことを目指します。
読む、考える、相談する、実践する。
4つのステップで、知識を「自分の実践」に変えます。
テキストで学ぶ
購入後、AI・DX実践テキストとワークシートをご案内します。動画を最初から最後まで観る形式ではなく、必要な部分を自分のペースで読み、書き込みながら考えられる構成です。重要な部分は何度でも読み返せます。
自社・自分の課題を整理する
個別相談の前に、簡単な事前整理シートを記入します。現在困っていること、改善したい業務、AIの利用状況、組織上の課題などを整理し、60分を一般論ではなく具体的な検討に使えるようにします。
講師と60分間相談する
記入したシートをもとに、講師と1対1で課題を整理します。一方的な講義ではありません。あなたの仕事・役職・組織・現状に合わせて、取り組むテーマの優先順位と最初の進め方を一緒に検討します。
90日間実践する
個別相談後は、90日間チャットで質問できます。始めてみて生じた疑問、生成AIへの指示の仕方、社内への説明、テーマの絞り込みなどを相談しながら、実践を前に進めます。
4部構成で、判断軸から実践計画まで。
AI時代のDXの本質
DXは新しいITツールの導入ではありません。データとデジタル技術で、業務・組織・顧客への価値提供をより良く変えていく取り組みです。IT化・業務効率化・DXの違いを整理します。
- デジタル化・IT化・DXの違い
- 業務改善と事業変革
- 経営と現場の役割
- 外部任せにしない内製化
- 小さく始めるスモールDX
- DX推進で起きやすい失敗
業務課題の見える化とデータ活用
データ活用は、グラフをきれいに作ることが目的ではありません。誰が・いつ・何を判断し、その後どう行動するかを明確にすることが目的です。
- 感覚的な困りごとを言葉にする
- 誰の、どの判断を良くするのか
- KPIの決め方
- 紙・Excel・メール・口頭業務の棚卸し
- データを集める前に決めること
- 見える化を行動につなげる方法
生成AIを業務に活かす
生成AIは、何でも自動で解決する道具ではありません。人が目的・条件・判断基準を整理し、AIには情報整理や案の作成、比較、試作などを支援させます。
- 生成AIが得意なこと・不得意なこと
- AIに任せやすい業務の見つけ方
- 良い指示を出す基本構造
- 資料・メール・報告書の作成支援
- 回答をそのまま使わない確認方法
- 情報漏えい・誤情報・著作権の注意点
- AIに任せることと、人が責任を持つこと
最初の90日を設計する
大規模なシステム導入ではなく、短期間で試せる小さなテーマから始めます。効果と実現しやすさを整理し、実行計画に落とします。
- 最初のテーマを選ぶ基準
- 効果と実現しやすさの整理
- 2週間から始める小さな実証
- 誰を巻き込むか
- どの数字で成果を確認するか
- 続ける・修正する・やめるの判断
- 90日アクションプランの作成
一般論ではなく、
あなたの場合を考える60分。
DXやAIの進め方は、会社の規模・業務・役職・使える人材や予算で変わります。事前シートをもとに現状を整理し、最初に取り組むテーマを具体化します。
次のような点を、経営・現場・ITの3つの視点から一緒に整理します。
- AIを使うべきか、業務そのものを見直すべきか
- 個人で始めるか、組織として提案するか
- ツールを導入する前に、何を決めるべきか
- 経営者や上司に、どう説明するか
相談終了時には、ワークシート上に「最初に取り組むテーマ／解決したい課題／最初に試す方法／成果を確認する数字／最初の期限／関係者／次の一歩」が残ります。
- 0〜10分
- 現状・役割・相談目的の確認
- 10〜25分
- 現在の業務課題と原因の整理
- 25〜45分
- AI・DXテーマ候補と優先順位の検討
- 45〜55分
- 最初に試すこと・確認する数字・関係者の整理
- 55〜60分
- 90日アクションとチャット活用方法の確認
実践を始めてから生まれる
疑問にも対応します。
読んで、相談した直後は分かっても、実際に動き始めると新しい疑問が生まれます。個別相談日から90日間、講座内容と実践に関する質問をチャットで受け付けます。
- AIへの指示を、どう直せばよいか
- テーマを、もう少し小さくした方がよいか
- 上司への説明資料を、どう構成すればよいか
- 集めるデータは、これでよいか
一般社員から、管理職、経営者まで。
自分の仕事を良くしたい
生成AIを仕事に活かしたい方、改善案を上司や組織に提案したい方に。
チームの生産性を上げたい
業務の見える化・属人化の解消を進め、現場と経営の間でDXを推進する方に。
投資判断の軸を持ちたい
AI・DXの投資判断軸を持ち、外部任せにせず自社に力を残したい方に。
これからに活かしたい
AI・DXの考え方を身につけ、いまの仕事や今後のキャリアに活かしたい方に。
まずは、最初の一歩を決める。
- AI・DX実践テキスト＋ワークシート
- 60分 個別オンライン相談（1対1）
- 90日間 チャットサポート
LINEでの直接購入ではなく、LINE→登録→Spreading Mallで購入、の流れです。
- 教材
- お申し込み後すぐにご案内
- 個別相談
- お申し込み日から60日以内に実施
- チャット
- 個別相談日から90日間
- 日程変更
- 前日まで1回無料
個別相談の品質維持のため、月ごとの受付人数を限定する場合があります。
特定商取引法に基づく表記／プライバシーポリシー
法人・団体での導入をお考えの方へ
複数名での受講、管理職研修、経営者向け研修、社内DX推進者の育成などは、対象者や目的に応じた個別プログラムをご提案します。事例の変更、グループワーク、受講管理、修了証、研修後の実践支援などもご相談いただけます。人材開発支援助成金等の活用を検討される法人は、必要な訓練時間・カリキュラム・受講管理方法を含め別途ご相談を承ります。
法人・団体での導入を相談する※ 本ページの39,800円のプログラムは、助成金の利用を前提とした商品ではありません。／※ 助成金等を活用する法人研修は、訓練内容・時間・受講人数・受講管理・実施方法に応じて別途設計・見積りを行います。／※ 制度の適用・支給を保証するものではありません。最新の要件は管轄の労働局または社会保険労務士等にご確認ください。
経営・現場・ITをつなぐ視点で、
実践を支援します。
講師は経営工学を専門とし、IT企業経営、新規事業の立ち上げ、企業・団体のDX支援、IT・AI人材育成に長年携わってきました。技術の説明だけでなく、経営として何を判断し、現場でどう動かし、ITやAIをどこに使うかをつなぎ、受講者自身が次の一歩を決められるよう支援します。
一般社員には経営の視点を、経営者には現場の視点を、IT担当者には事業の視点を。立場の違いを越えてDXを進めるための「通訳者」として伴走します。
よくあるご質問
はい。専門的なIT知識やプログラミング経験は必要ありません。一般社員、管理職、経営者など、それぞれの立場から学べる内容です。
現在は動画教材ではなく、実践テキストとワークシートを中心に提供しています。必要な箇所を自分のペースで読み返し、個別相談で自社・自分の状況に落とし込む学習形式です。
業務課題の整理、AIの活用テーマ、DXの進め方、小さく始める方法、社内への説明方法などを相談できます。具体的な内容は、事前にご提出いただく整理シートをもとに決めます。
すべてを完全に理解する必要はありません。指定する重要部分を読み、事前整理シートを記入したうえでご参加ください。
個別相談日から90日間、講座内容や実践に関する質問を送信できます。回答は原則2営業日以内に行います。ただし、制作・開発・分析・申請等の代行は含まれません。
1名ずつお申し込みいただくこともできます。複数名での研修、グループセッション、管理職研修等をご希望の場合は、法人向けに別途設計します。
本商品は、助成金等の利用を前提とした商品ではありません。企業として10時間以上の研修、受講管理、修了要件等を含むプログラムをご希望の場合は、法人向けに別途ご相談を承ります。制度の適用可否は、企業や受講者、研修内容等によって異なります。
本プログラムの個別相談は、ご自身のAI・DXテーマと最初の行動を整理するための時間です。追加支援が必要と判断され、ご本人が希望される場合に限り、法人研修や個別支援をご案内します。